米マイクロソフトがサーバー用.NETをオープンソース化、Linux/Macに対応
が発表されました。その内容の驚いている方がいると思います。マイクロソフト社が「.NET Framework 1.0」を発表した2000年に、オープンソースの .NET Framework 互換の「mono」が発表されました。
「.NET Framework」は、ＪＡＶＡ対抗戦略として発表されたものです。ＪＡＶＡは中間言語という状態で実行ファイルが作成され、それを動作できるための実行環境があれば、どのプラットフォームでも動作する仕様になっていました。
「.NET Framework」も同様の仕組みで実行する様になています。そのため、本来は、どのプラットフォームでも動作できなければなりませんでした。
しかし、マイクロソフト社は従来の方法で仕様をオープンにしないところがあり、Windowsプラットフォーム以外では動作していませんでした。
オープンソースへの協力が活発化する様になり、3月31日に .NET財団（英語：.NET Foundation）に.NET Framework関連のオープンソース技術の開発と管理を移管する様になりました。
ようやっとマルチプラットフォームの道を歩み始めたというように思います。
ただし、マルチプラットフォーム戦略は、別の方法で実現する企業があります。それは、Google社とApple社とLinuxです。サーバー分野はもちろん、時計、車や制御機器の分野までカバーしつつあります。
≪前回の続き≫
更なる脅威とは何か？
パソコン分野はほぼWindows独占状態ですが、情報機器のすそ野はマイクロソフト社が予想している以上のスピードで広がりました。
それを実現したのは、Apple社の「iPod」です。天才ジョブス氏が考案した音楽プレーヤーです。
「iPod」はソニーの「WALKMAN 」が席巻していた携帯音楽プレーヤー市場をあっという間に奪ってしま下した。操作性、利便性、洗礼されたデザイン、機能、ステータスのすべていおいて優れていました。
携帯する情報機器で、重要な操作性やデザインなどがユーザー受け入れられたことは、ジョブス氏の発想に大きな影響があったのではないでしょうか？
この成功が、携帯電話＋音楽プレーヤーの「iPhone」につながり、「ipad」につながった。そして今年は、「Apple Watch」が発表されました。このように携帯情報端末は大きく広がりました。
これに続くのが、Google社です。
Google社はインターネットサービスの王者です。次々と新サービスを無料で使用でき、「Google Map」などは日常生活で欠かせなくなってきました。
そのGoogle社がiPhone対抗馬として提供したのがスマートフォンなどの携帯機器用ＯＳ「android」です。「iPhone」のような操作性と利便性を備えており、メーカーは無料で使用できるため自社でスマートフォンを開発できるため、この分野に多くの企業が参入する様になりました。
一方、マイクロソフト社は、「Windows phone」を提供していましたが、仕様的に携帯電話の延長戦上にあり、操作性や利便性で魅力を欠くもので、メーカーがあまり採用しませんでした。
（筆者は使用していました（笑））
マイクロソフト社は、情報機器のすそ野開拓で完全に後れを取ってしまい、新市場が形成されてしまいました。つまり、参入して魅力的な商品やサービスはかなり難しくなりました。
ビジネス分野に強いマイクロソフト社は、Windows8に「iPhone」や「android」のような世界を取り入れましたが、操作性に「Vista」に続くユーザーの不満からＰＣの売れ行きは伸びていません。
次期Windows10 はWiindows7のスタートメニューを復活するという後手後手の対応になっています。
製品創りが「カスターマー・イン」ではなく「プロダクト・アウト」になっているということで、マイクロソフト社は顧客が見えていないことを物語っています。そして迷走しているということです。
サーバー分野の脅威は、仮想化です。
CPUやグラフィックスのチップ性能は高性能なため、ピーク性能においても余るようになりました。
その余る資源を有効活用する方法として仮想化技術が発達しました。
CPUやグラフィックスが仮想支援機構を持つようになり、仮想環境がネイティブ環境と遜色のないパフォーマンスで実行する様になりました。
この性能を外部に提供するのがクラウドサービスです。
クラウドサービスは、高価なサーバーを社内またはデータセンターに常時する必要がない企業や、ピーク時のために過剰な設備投資をしたくない企業にとっては有効な方法です。
クラウド上のサーバーと社内のサーバーを暗号化した通信で接続していれば、今までと同じ環境を社内やグループ間で利用できますので大変便利です。
この仮想化が、今までのCPUやコア数のライセンスでは適用しなくなりました。また、安くて安全な環境ならば、わざわざ高価なWindowsサーバーを利用する必要がないという企業が増えてきました。
Webやメールなどの情報系サーバーは世界標準が進み、Windowsサーバー以外のサーバーOSが活躍しています。LINUXなどはライセンスフリーやOSソースが公開されていますので、不具合箇所を自分で修正することもできます。
前から言われていることですが、WindowsサーバーはOSのソースが非公開のため、不具合が見つかってもマイクロソフト社が修正するまでは、対応できないジレンマがあります。
現在も、すべてのプラットフォームをWindowsで統一する企業が多くありますが、それ以外のプラットフォームの方が多くなりましたので、マイクロソフト社は無視できなくなりました。
それらのプラットフォームでも、今までの企業資産である社内ドキュメントが利用できる環境にしていく方が長期展望から得策と考えられると思います。
もはや、Windowsプラットフォームに固執していられなくなったということが言えます。
そのため、色々なプラットフォームにおいてもMicrosoft Officeを動作できるする必要が出てきたということです。
更にその次の予測を次回に書きます。
0 件のコメント:
コメントを投稿