マイクロソフト社がオフィスソフトの戦略を大きくかじ取りしてきていますので、大胆予測してみました。
私の勝手な予測なので、『当たるも八卦、あたらぬも八卦』です(^^;)
結論、『脱、マイクロソフト』
古くから業界にいる人はご存知のことですが、「Microsoft Office」が販売されたのは、Macからです。
PCのOSはDOSの時代で、そのころのPC用表計算ソフトは、ロータス1-2-3が席巻していました。
「Microsoft Office」が普及したのは、「Windows95」の発売により本格的GUIとDOSのメモリー制限である「640Kの壁」が撤廃されたことが大きいです。
日本でのPC販売は、「Windows95」と一緒に「Microsoft Office」がプリインストールされてましたので、別途ソフトを購入しなくてもワープロや表計算ができ、「Windows95」の普及とともに一気に拡大しました。
これはいわゆる抱き合わせ販売で、マーケティングが上手いといえますが、まだ公正取引委員会が適正な運営をできていなかったと思いたいですが、他のソフトハウスから違法性を訴えられてもおかしくないことです。
ところが、インターネットの普及とともにマイクロソフト社優位という状況が変わってきました。
「Linux」のようなオープンソースの台頭と、共有・公開を理念として無料でサービスを公開する「Google」の出現です。
品質のいいものが無料で使えるならば、わざわざお金を払ってまで今までのものを使おうとは思わないものです。
また、サーバー環境は、「VMware」から普及したサーバーの仮想化に始まり、必要に応じてリソースを変更できるクラウドサービスの出現です。
今までは、企業がすべての環境を負荷状況予測しながらリソースを資産投資をしてきました。しかし、フルシーズンでそのリソースを常に必要としているわけではないので、過剰投資になることがありました。その解決策としてクラウドサービスが普及してきました。
業界関係者からよく聞くことをまとめると、将来の危険分子に対し、マーケチングやM&Aなどのあらゆる手段で危険分子が消滅する様に対応してきました。
しかしこれらの流れを帰ることができなくなってきました。
さらに、スマートフォンやタブレット端末の普及でiOSやAndroidが普及してしまい、マイクロソフト社はもはや無視できない状況になってきたことを認識してきたということです。
Windowsの世界にユーザーを囲い込んでおくことは不可能になりましたので、今までの戦略、ビジネススタイルは通用しなくなったことを意味します。そのため事業の将来を見た時に、明らかに暗雲が差し迫ってきたと見ることができます。
敵対的から友好関係へ
Linuxが普及し始めたころのマイクロソフト社の対応はOSS(オープンソースソフトウェアの略)に敵対的だったことが、1998年より内部文書がリークされる(ハローウィン文書)ことで明確になった。ところが、2012年からは対照的で、積極的な支援をするようになってきました。
OSSを開発コミュニティーのパワーと品質について、素晴らしさを見込めたことを意味しています。彼らを取り込まなければこれからのビジネスが成り立たなくなるので、支援してWindowsをもっと普及させ、ミッションクリティカルなシステムにおいても利用される実績を拡大していこうとされたと思います。
Windows2000サーバーには、497日問題があり、サーバーをリブートする必要がありました。
そのため、常時起動して運用することができないという問題があり、多くの企業が運用で頭を痛めていました。
しかし、OSSの開発スタイルにより多くの変化が生じました。それにより更なる脅威が迫ってきたのです。
≪次回に続く≫
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