2014年9月21日日曜日

ウォーターフォールモデルとアジャイル開発のソフトウェア開発の共存

ソフトウェア開発30年以上の経験・実績から伝えること


ウォーターフォールモデル VS アジャイル開発?!



「ウォーターフォールモデル」の場合、お客様(エンドユーザーではなく、組織の情報システム部になることがほとんど)の要望を聴き、それをシステム化し、コンピュータを使用して効率的に業務を進めるようにするまでの一連の開発行程に多くの時間と人員を必要になります。

お客様の要望を聞いた後に行われる開発作業行程の例
  1. 要件定義
  2. 基本設計書
  3. 概要設計書
  4. 詳細設計書
  5. 試験手順書
  6. プログラム開発
  7. 単体・結合試験
  8. 総合・運用試験
  9. マニュアル作成(導入、操作/運用、例外対応)

開発の進め方は、各作業行程途中や終了後に開発組織内のレビューやユーザーレビューを行い、ユーザーが承認してから次の行程に移行するような流れです。

そのため、開発期間が長くなり、開発に必要な人員が必要になるため、開発費用が高くなります。
よって、開発したシステムをリリースしても、業務が変わっていたりするなどシステムの変更が必要になることが多いです。

いわゆる、バックログ(改善。追加要望の積み残し)が多くなり、エンドユーザーコンピューティング(EUC)としてExcelやAccessなどのオフィスソフトや業務支援のためのツールが現場では使用しなくては、業務そのものが成り立たないのではないでしょうか?


「アジャイル開発」の場合は、上記行程を1~3、4~7、8~9のように分割し、1~3と8~9はユーザーに近い組織が担当し、4~7を専門的に行う社内組織か外部委託する様にしてシステム開発を進めます。このような方法で実際の開発期間を短縮する様にしています。

また、3~4の行程は、全機能が確定してから開発をするのではなく、優先度の高い機能から確定して、機能ごとに実装と試験を行いリリースしますので、短期開発とバックログを少なくすることができます。

ただし、コンピュータシステム開発は1~9の行程が必須です。

アジャイル開発は、3~4についての記事が多いですが、その他の行程もアジャイル開発に向けて変化しなくては、本来のアジャイル開発は成功しません。


ウォーターフォール・モデルのみでシステム開発していく場合の短所には、
上記の通り、開発期間の長期化と開発費用の増大にバックログが減らない可能性があります。

また、アジャイル開発のみでシステム構築をしていく場合の短所には、
全体のことが見えなくなり、バランス悪いシステムに変化していく可能性があります。


これからは


ウォーターフォールモデル と アジャイル開発 の共存

です。



ビジネスの骨格・エンジン開発は「ウォーターフォールモデル」で開発せよ!!

ビジネスの骨格・エンジンとは、ビル建築くする場合の基礎部分です。
基礎がしっかりできてなければ、ビルは長期間立つことができません。また、長期視点に立ってシステム開発をするには、じっくり練った設計をする必要性がありますます。

ただし、重装備にする必要はありません。
シンプルで、操作性とスケーラビティのあるシステムにします。



機能拡張はアジャイル開発で開発せよ!!

現場業務や経営分析は日々変化します。それにシステムが合わなくなると、業務効率が低下します。何故ならば、システム化していないところは、必ず人が1から作らないとならなくなるからです。
それによって、内部統制ができなくなり、情報漏えいにつながるリスクが増大します。

そのため、変化への許容範囲が広い拡張システム(周辺システム)を作る必要性がありますが、この場合は、短期開発する必要があります。つまり、アジャイル開発が向いています。

この時注意することは、現場を混乱させないことです。
新しいソフトを導入し、今までの操作方法が全く異なるようなシステムは混乱するため、現場では使わなくなります。


現場のニーズのポイントは、改善です。

業務を効率的に行うことと、上司の要望・要求に応えられるようにするんことです。

組織としては、内部統制や情報漏えい防止は不可欠です。

使い慣れた操作性を更に良くし、さらに内部統制や情報漏えいの防止になるシステム開発が望まれています。


組織においても、個人や家庭においても必要不可欠なソフトはオフィスソフトです。
その中で、Excelを必ず使用する人が多いと思いますし、Excelなしでは業務ができない組織は多いと思います。

内部統制、情報漏えい対策のポイントは性善説に立った運用はしないことです。
①情報管理を個人に任せない
②正しい権限と操作ログをとることで、必要な場合はトレースなどの監査が行えることです。
③②のために情報トレーサビリティーが行えることです。


それらの組織と現場の要望に応え、社内のデータベースと連携でき、さらに普段使っているExcelブックを有効活用できるツールとしてdbSheetClientを使用した社内システムを開発・構築しています。

dbSheetClientは150社以上の企業などで導入されています。

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